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TDK齋藤社長、EV減速でも強気の車シフト 「電動車全体はポジティブ」 By Hisashi Iwato Read time: 4min 2024.7.23 印刷 後で読む この記事の3つのポイント 電子部品各社の車載向けシフトが鮮明に HVなどでは部品搭載数は以前より増える TDK社長、EV減速も「xEVはポジティブ」  電気自動車(EV)世界大手の米テスラの販売台数が2024年4~6月期に2四半期連続で前年割れとなるなど、EV市場が鈍化している。車の電子化の恩恵を受けてきた電子部品各社は増産投資を続けてきたが、足元の鈍化を受けても投資見直しなど目立った動きは見られない。なぜか。  「電気自動車(EV)だけでなく、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)を含むxEV(電動車)は引き続きポジティブだ」。電子部品大手、TDKの齋藤昇社長に迷いはない。「エンジン車と比較すれば、HVでもPHVでも電子部品の搭載数は増える」からだ。  主要部品である積層セラミックコンデンサー(MLCC)はエンジン車には1台あたり約5000個搭載する。それがHVでは約6000個、PHVでは約8000個に増える。EVの1万個には及ばないが、ガソリン車と比較すると大幅に増えることになる。電気の流れを安定させるインダクター(コイル)や圧電部品もガソリン車より3割~6割程度増える。EVの売れ行きが鈍化しても、代わりの電動車で需要を十分に補える。TDKは29年3月期まで自動車向け受動部品は年12%の成長が続くとみる。  需要増に応えるため、主要部品の生産能力拡大を急ぐ。MLCCでは岩手県北上市の工場を拡張し、4月に量産を始めた。稼働率を高めており、EV市場の鈍化による設備導入の延期などはないという。受動部品は27年3月期までに2000億円の設備投資を計画する。今後の投資については、「大きくブレーキということはない。右肩上がりの確度の度合いを見極めて、タイムリーに投資をする」とし、「後ろ向きに考えてはいない」と話す。 岩手県の工場でも予定通りの設備導入が進む(岩手県北上市) 村田製もモビリティー向けは10%増見込む  同じくMLCCを手がける村田製作所の自動車向けが伸びている。世界の自動車生産台数は25年3月期に9000万台と前期比横ばいで推移するとみるが、xEVについては2割増を見込む。モビリティー向けは前期比10%増と事業拡大のけん引役となる。 TDK齋藤社長、EV減速でも強気の車シフト 「電動車全体はポジティブ」 By Hisashi Iwato Read time: 4min 2024.7.23 印刷 後で読む この記事の3つのポイント 電子部品各社の車載向けシフトが鮮明に HVなどでは部品搭載数は以前より増える TDK社長、EV減速も「xEVはポジティブ」  電気自動車(EV)世界大手の米テスラの販売台数が2024年4~6月期に2四半期連続で前年割れとなるなど、EV市場が鈍化している。車の電子化の恩恵を受けてきた電子部品各社は増産投資を続けてきたが、足元の鈍化を受けても投資見直しなど目立った動きは見られない。なぜか。  「電気自動車(EV)だけでなく、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)を含むxEV(電動車)は引き続きポジティブだ」。電子部品大手、TDKの齋藤昇社長に迷いはない。「エンジン車と比較すれば、HVでもPHVでも電子部品の搭載数は増える」からだ。  主要部品である積層セラミックコンデンサー(MLCC)はエンジン車には1台あたり約5000個搭載する。それがHVでは約6000個、PHVでは約8000個に増える。EVの1万個には及ばないが、ガソリン車と比較すると大幅に増えることになる。電気の流れを安定させるインダクター(コイル)や圧電部品もガソリン車より3割~6割程度増える。EVの売れ行きが鈍化しても、代わりの電動車で需要を十分に補える。TDKは29年3月期まで自動車向け受動部品は年12%の成長が続くとみる。  需要増に応えるため、主要部品の生産能力拡大を急ぐ。MLCCでは岩手県北上市の工場を拡張し、4月に量産を始めた。稼働率を高めており、EV市場の鈍化による設備導入の延期などはないという。受動部品は27年3月期までに2000億円の設備投資を計画する。今後の投資については、「大きくブレーキということはない。右肩上がりの確度の度合いを見極めて、タイムリーに投資をする」とし、「後ろ向きに考えてはいない」と話す。 岩手県の工場でも予定通りの設備導入が進む(岩手県北上市) 村田製もモビリティー向けは10%増見込む  同じくMLCCを手がける村田製作所の自動車向けが伸びている。世界の自動車生産台数は25年3月期に9000万台と前期比横ばいで推移するとみるが、xEVについては2割増を見込む。モビリティー向けは前期比10%増と事業拡大のけん引役となる。